メインの収入が何かで戦略を変えていく

生活をしていくためには、最低限の収入は必要なもの。

その収入の得方には色々ありますが、メインの収入が何かで戦略を変えていくのも有用です。

給料

大学を卒業して、会社に就職して、給料をもらう。

一つの道筋であり、多くの人が経験していることかもしれません。

私自身も、新卒で入社した会社で働いて、給料を貰っていました。

その時の、メインの収入はもちろん給料。

もっと言えば、給料しかありませんでした。

このブログを書いている2025年6月30日現在であれば、コロナ禍を経て、色んな働き方が提唱される中で、副業で収入を得るという方法もあるでしょう。

当時は、もちろん副業禁止だったので、そんなことは考えず。

もしも、今のように副業OKな流れがあったとしても、やっていたかどうか。

その時々の仕事に一杯一杯で、それどころではなかったかもしれません。

メインの収入が、勤務している会社からの給料1本であれば、まずはどの会社に勤務するかを選択するところから始まります。

給料が高いところ?

労働時間が長くないところ?

働きやすい環境のところ?

そんな単純に決められるものでもないですが、一つに絞らなければいけません。

どんなに事前にリサーチしても、入社してみなければ分からないことがある。

そういう意味では、博打の要素があるのかもしれません。

理想を追いかければキリがないもので、何かしら合う合わないというのはあるものです。

色んな考え方がありますが、私自身は、入った環境に順応していくことを黙々と実践していたかなと。

住めば都というわけではないですが、たまたま自分に合った環境に遭遇してきただけなのかもしれませんが。

税理士業界での収入

最初に入社した会社から、色々あって、今は税理士業界にいます。

独立開業する前は、税理士事務所に勤務していたので、そこでのメインの収入も給料でした。

税理士事務所としての収入は、基本的に顧問料がメインとなるところがほとんど。

顧客と顧問契約を締結し、毎月顧問料をもらいながら、税務会計を含んだサービスを提供していく。

そのため、自分が担当している顧客によって、給料が決まるというのが、大まかな傾向です。

担当する顧客数が多かったり、規模が大きいなど担当する顧客の顧問料が多ければ、給料もそれに応じて増える。

そこまで単純に増やしてもらえるわけではないですが、そんなイメージでしょうか。

ただ、最初に勤めていた会社にはなかった歩合の要素があって、人によっては給料の中でのメインの収入になっていた人もいたようです。

そこから、独立開業するとなり、引き続き税理士業務を行っています。

メインの収入となっているのは、顧問料。

もちろん、直接顧問契約を締結しているので、間接的な給料ではなく、事業収入としての顧問料です。

顧問料そのものが収入となるので、金額としては一旦多くなります。

しかしながら、事務所経営に係る費用などを負担しながらとなると、実際のところは給料でもらっていた時と比べて増えているのかどうか。

契約がなくなれば、その収入はすぐにゼロとなるので、給料でもらっていた方が影響を受けにくいという面もあるかなと。

勤務するにしても、独立開業するにしても、どちらが良いという明確な答えはありませんが、少なくとも選択肢が増えるというのはメリットと考えられます。

メインの収入がなくなったら

独立開業すると、自分自身で事業を行うことになるので、基本的には制約はありません。

税理士業以外の収入を作ることも出来ます。

実際、私自身も税理士業以外から生み出される収入はあります。

ただ、それぞれに金額的にはメインの収入とはなっていません。

今は、あくまで税理士業からの収入がメインです。

それで何か問題があるわけではありませんが、一抹の不安はあります。

もしも税理士業が出来なくなったらどうするか。

税理士資格を失う可能性もゼロではありません。

資格はあっても、業務として続けられなくなることがあるかもしれません。

取引先が1社しかない、に近い状態と言えなくもありません。

そう考えると、メインの収入構造を変えていくことも必要なのかなと。

税理士業がメインでなくなるわけではなくても、その割合を減らしていく。

まだまだ身動きが取れる状態だからこそ、動き始めておいた方がいいのではないか。

家庭の状況、仕事の状況など色んな事情はありますが、変動的要因が大きいものと新しい取り組みに向けて、思い付いた時に動いておきたいところです。

おわりに

目の前の仕事に追われ始めた時こそ、立ち止まってじっくり考える時間を取りたいところです。


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最後まで読んでいただき、ありがとうございました!

この記事を書いている人

エフティエフ税理士事務所
代表 税理士
藤園 真樹(ふじぞの まさき)

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