オンラインミーティングでGoogle Meetを利用してみる
税理士として独立開業してから、オンラインミーティングも積極的に取り入れるようにしています。
コロナ禍という特殊な状況によって、その環境整備もだいぶし易くなったというのも後押しになりました。
その辺りのことは、別の記事でも取り上げています。
オンライン面談を求められる場合とその対応
積極的に取り入れてはいますが、特に機材にこだわるなどはなく、最低限の設備で無理なく使っていくように心掛けています。
ツールはZoom一択にしていたけれど
オンラインミーティングを行うためのツールは、選択肢としては複数あります。
私が見知っているだけでも、昔からあるものから新しく出てきたものまで様々です。
その中でも、2020年に始まるコロナ禍という状況の中で、一気に浸透したのがZoomで、利用のし易さとその知名度は群を抜いているというイメージがあります。
Zoomホームページ
Zoom Meetings
話が通じやすいというのは、最初のステップとしては重要なことでもあり、重宝しているところでした。
利用の仕方としては、グループミーティングやオンラインセミナーなど複数人での利用はほとんどなく、1対1の個別ミーティングが主な利用方法です。
そうすると、当初Zoomが打ち出していた、無料の範囲に合致することになるので、わざわざ有料プランにすることもなく。
無料で利用できるのは有難いことですが、自分にとって有益な機能を使うのに、お金を払いたくないという発想はあまりありません。
然るべき料金をきちんと支払って、これからもその便利な機能を使い続けることが出来るように、という思いはあります。
ただ、決められた範囲内で無料の枠に収まっているのであれば、そういった使い方でも問題ないとも思っています。
そんな中で、Zoomの利用料金の改定がありました。
詳細な内容は、公式のページを確認いただく方が確実ですが、
Zoomホームページ
プランと価格
自分に影響がある部分をざっくり言えば、1対1でも40分以上のミーティングの場合は有料プランでないと、40分経ったらミーティングが一旦終了してしまう、というところでしょうか。
そうなると、このタイミングで有料プランに切り替えるのかの選択を迫られることになります。
ここで、毎月複数回のオンラインミーティングの実績があればいいのですが、今のところ月に1回あるかどうかで、ない月もありました。
集中する時には、毎週利用するときもあるのですが、なかなか読めないところです。
必要な投資として、割り切ってしまうかどうか。
他のツールの検討
コロナ禍という状況は大きく改善したわけではありませんが、オンラインミーティングやリモートワークへの取り組み方は少しづつ変化してきているように感じています。
以前ほど積極的でない人が増えてきているような。
感染対策をしておけば、オンラインではなく対面でお願いしたい、というご要望をいただくことが増えてきました。
そうした流れもあって、オンラインの利用頻度が減少傾向なところもあります。
そこで、一旦はZoom以外のオンラインツールを検討してみることにしました。
以前から気にはなっていたのは、Google Meet。
Googleホームページ
Google Meet
Googleアカウントがあれば、1対1のオンラインミーティングであれば24時間以内は無料プランの範囲内で利用することが出来ます。
こちらも今後のプランとしてはどうなるかは分かりませんが、2022年8月22日現在では利用が可能となっています。
ネックとなるのはGoogleアカウントを持っているかどうかということもあります。
相手がGoogleアカウントを持っていなくても、接続することは出来ますが、モバイルデバイスでは利用できないなどの制限があります。
またGmailを普段から利用している方が使い勝手など分かっていることもあります。
しかしながら、フリーランスの方など個人で事業をされている方とメールでやり取りするときには、Gmailを利用されていることが多い印象です。
スマホで確認するなど利便性が良いことがあるのでしょう。
そのため、Google Meetを勧め易い場合が多いです。
Google Meetを利用するときの最低限の手順
Google Meetの使い方については、ホームページ上に記載されています。
Googleホームページ
Google Meet のビデオ会議を開始またはスケジュール設定する
開始する側の方法は色々とありますが、Gmailの画面から利用するのも便利です。
上記のメールに日時などを追記すれば、オンラインミーティングの予定を組むことが出来ます。
受け取った相手は、下記の手順のいずれかに従って会議に参加するだけです。
Googleホームページ
会議に参加する
おわりに
選択肢を増やしておくことで、急な環境変化にも対応できるようにしておきたいものです。
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最後まで読んでいただき、ありがとうございました!
この記事を書いている人
エフティエフ税理士事務所
代表 税理士
藤園 真樹(ふじぞの まさき)
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