生活環境に寄り添った働き方を目指して
仕事が変われば、生活環境が変わることがあります。
反対に、生活環境が変われば、仕事も変わることも。
自らの意思で変えるのであればいいのかもしれませんが、変えざるを得ない状況というのもよくあることです。
そうした時に、継続出来る選択肢は作っておきたいものです。
生活環境が変わるので仕事も変わる
会社勤めをしていると、人事異動などで、所属部署が変わったり、仕事の内容が変わることがあります。
全ての人が対象ではないですが、そうした異動があることも了承した上で勤務している場合であれば、なおさら変わる可能性が高いでしょう。
私自身も、新卒で勤めていた会社では、人事異動が前提であり、実際に8年間の勤務で2回人事異動がありました。
それが多いか少ないかは分かりませんが、異動があったということは事実であり、仕事の内容が変わりました。
1回目の異動は、部署の異動でしたが、同じ本社の建物内の異動で、場所としては、階が変わっただけでした。
2回目の異動は、同じ部署内の所属グループの異動で、場所としては、座席が変わったのみ。
もちろん、仕事内容は全然違うので、新しい仕事を一から覚えていくことになり、それなりに大変ではありました。
ただ、勤務先の場所が大きく変わったわけではないので、そのために引っ越しするなどはなく、生活環境の変化というのは小さいものでした。
これが勤務先の場所が引っ越しを伴うような遠い場所であったらどうだったか。
生活環境もガラッと変わっていたでしょう。
仕事が変わることで、生活環境も変わるという典型かもしれません。
反対に、生活環境が変わることで、仕事が変わることもあります。
先の例のように、配偶者の異動などで、生活環境が変わる場合。
配偶者の仕事を続けるために、引っ越しなど生活環境を変えることになったとします。
自分も仕事をしていて、今の住まいの近くに職場がある。
引っ越しして、通勤出来なくなれば、自分は今の仕事を続けることが出来ない。
こういったケースというのはよくあることかもしれません。
家族の事情により引っ越しをしなければならず、生活環境を変えなければならないこともあるでしょう。
そうした場合には、新しい生活環境で、また仕事を探すということになります。
それはまた新しい環境に慣れるための一つのステップなのかもしれませんが、永住するわけではないのであれば、今の仕事を続ける方が理想的かもしれません。
生活環境に寄り添った働き方が出来ないか
会社に行って、仕事をする。
多くの会社ではそれが当たり前になっています。
2020年に始まるコロナ禍という状況では、人との接触を避けるために、職場以外で仕事をするリモートワークが注目され、一気にその認知度が高まりました。
実際にリモートワークを導入している会社も増えてはいましたが、報道されているよりも割合はそれ程多くないのでは、というのが実感しているところです。
先進的に取り組んでいるところもあるとは思いますが、あくまでコロナ禍という特殊な状況下での一時的な対応というところが多いという印象があります。
実際にコロナ禍が始まって3年が経とうとしている2022年11月30日現在では、まだまだ予断は許さない状況ですが、積極的にリモートワークを継続しようという動きは少ないように感じられます。
イメージとしては、感染対策をしながら、気を付けて出勤しましょう、というところでしょうか。
しかしながら、このリモートワークというのは、生活環境の変化に左右されにくい働き方を目指すのであれば、必須の条件になり得るともいえます。
場所に捉われないだけでなく、出勤が困難な場合にも対応出来る可能性があります。
家族の面倒を見なければいけないので自宅にいる必要があるが、仕事をする時間はある。
リモートワークが出来る環境を整備しておくことで、こうした生活環境に寄り添った働き方を実現出来る可能性が高まります。
全ての仕事に当てはまるわけではなく、リモートワークが出来ない場合ももちろんあるでしょう。
現場でしか出来ないこともあります。
しかしながら、一度立ち止まって考えてみる価値はあります。
パソコン・電話・スマホで行っていることであれば、場所に捉われずに仕事が出来る可能性があります。
もちろんシステムの導入などコストがかかることもあるでしょう。
そこまですることなのかと疑問に思うことがあるかもしれません。
それでも、雇用する立場で考えるならば、良い人材を確保し続けられるということは、理想的な状況ではあります。
そうそう上手くいくことばかりではありませんが、そうした生活環境に寄り添った働き方が出来るというのは、会社の武器になり得るかもしれません。
継続したいと思える環境作りも
生活環境が変わっても働き続けられるようにする。
一見すると良いことだけのような気がしますが、あくまで雇用する側の話ではあります。
大前提として、本人が働き続けたいという気持ちがなければ成立しません。
いくら雇用する側が、生活環境が変わっても働き続けられる環境を整えても、仕事を続けたくないと言われればそれまでです。
その仕事が好きなので働き続けたい、というのが理想ではありますが、そこまで条件が揃っていなくてもいいでしょう。
収入を確保するのに、ストレスが少ない状況で仕事を続けたい。
極端な話、それぐらいの条件でもいいかもしれません。
そこから享受できるメリットがあるのであれば、工夫はしておきたいものです。
相手に強制したり、妥協する必要はありませんが、仕事を続けやすい環境があることは随所でアピールしておきたいところです。
あからさまにアピールするというよりは、そうした環境が整っているということに気付いてもらうぐらいがちょうどいいのかもしれません。
パソコンとネット環境があれば、どこでも働けますよね。
自然とそう言ってもらえたら、こちらとしては嬉しい限りです。
おわりに
コロナ禍という状況への臨時対応というよりも、働き方の選択肢を広げるために、リモートワークを活用出来ないか。そんなことを考えながら日々試行錯誤しているところです。
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最後まで読んでいただき、ありがとうございました!
この記事を書いている人
エフティエフ税理士事務所
代表 税理士
藤園 真樹(ふじぞの まさき)
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